イェール大学公衆衛生学院研究者 情報機関に起源調査の能力はない

　米国情報機関が現地時間8月27日、新型コロナウイルスの起源を90日間を費やして調査した結果の要約を公表しました。予想された通り、わずか498語からなるこの報告要約は、新型コロナウイルスの起源に関する明確な結論を、依然として出せませんでした。報告書が発表される前に、米国で歴史が最も長い公衆衛生学院の一つであるイェール大学公衆衛生学院のステーン・バーモンド博士が取材を受けました。世界トップの感染症研究者として、バーモンド博士は5月以来、政治ではなく科学を用いて危機に対応すべきだと繰り返し呼びかけてきました。

イェール大学公衆衛生学院ステーン・バーモンド博士

　バーモンド博士は情報機関について、この件について手がかりや注意喚起を我々に提供することが、最も不可能な機関だと考えています。また、「米国を含め、世界各地の実験室で流出事故が発生したことがある。米国疾病予防管理センター（CDC）は、フォート・デトリックや一部の大学、科学研究機関などから流出したと報告している。流出は、全世界で普遍的に発生している事態だ。従って、我々は実験室での操作をもっと規範化し、突発事故の発生リスクを低減させねばならない」と述べました。

　バーモンド博士はまた、新型コロナウイルスの起源を調査するのは良いことだと考えています。博士は、「我々は世界トップレベルの科学者の力を集めて、生物学者や感染症学者、統計学者、モデリングの専門家、実験室の安全性の専門家、食性専門家、世界範囲の人と動物の移動についての専門家などからなる最高のチームを作って、起源を徹底的に探るべきだ。まず、哺乳動物体内におけるこの特殊な新型コロナウイルスの存在状況を探ることに尽力する。実験室による汚染がどのようなリスクをもたらすかを改めて確認すべきだ」との考えを示しました。

　また、バーモンド博士は新たなデルタ変異株に対して最も優先すべきことが「３つある」として「1にワクチン、2にワクチン、3にワクチン」と述べました。さらに、「中国が低所得国にワクチンを大量に供給したことは大変素晴らしい。これが可能になったのは、中国が公衆衛生の方策を厳格に実施したからである。例えば大規模な検査、マスクの着用、ソーシャル・ディスタンスの確保、必要時の封鎖、効果的な公共交通の対策、効率的な接触者追跡、ウイルス検査およびワクチンの利用など一連の措置の成果は、極めて効果的だった」と述べました。（閣、鈴木）