【CRI時評】反科学・反常識が米国にコロナ対策で悪手を打たせる

　「新型コロナウイルスのパンデミックを戦争に例える人もいるが、敵はウイルスであり、科学ではないことを、われわれは保証しなければならない」。米国医師会（AMA）のパトリス・ハリス前会長は昨年、そのような言葉で警告を発した。残念ながら、今に至るまで、そのような理性的な声は米国社会の主流にはなっていない。政治上の私利や党派間の争いなどを理由に、ワシントンの一部の政治家が持つ、コロナ対策での反科学・反常識な一面は、世界を驚かせるとともに、米国社会に痛ましい代償を支払わせている。

　中国の三つのシンクタンクが先ごろ共同で発表した報告書「『米国が世界一』？！米国の感染症対策の真相」では、米国政府がコロナ対策や政策・措置、ウイルス起源調査などで犯した反科学・反常識な過ちを列挙している。科学技術的プロセスの欠如は、世界で唯一の超大国が「世界一のコロナ対策失敗国」に成り下がることになった直接的原因であることを、世界に一層認識させている。

　米国の一部の政治家の反科学は、ウイルス起源調査に対する態度にも現れている。権力を引き継いだホワイトハウスの政策担当者は、国内における感染対策の大失敗に対し、反省をしようとしないどころか、「ウイルス実験室流出」という陰謀論を相変わらず宣伝し、責任を転嫁しようとしている。

　世界で唯一の超大国である米国は、コロナ対策において悪手を打ち、「世界一の政治責任転嫁国」「世界一の虚偽情報国」「世界一のウイルス起源調査テロ国」となっている。それは偶然ではなく必然だ。今回の感染症で奪われた命は、過去100年間に米国が参戦した全ての戦争における死者の総数を上回っている。米国の国力がどれほど強大で、科学技術がどれほど進歩していても、私欲に心が惑わされる政治家が、科学を人質に取り、理性をのみ込むなら、もっと大きな災難が起こり得ることを、人々はますますはっきりと認識している。（CRI論説員）