新型コロナの状況下で中国が回復の原動力に＝経済学者

　ブラジルのリオデジャネイロ連邦大学のモニカ・ブロックマン教授はこのほど、アルゼンチンメディアのインタビューに答えた際、「新型コロナウイルスによる肺炎はラテンアメリカ、アメリカ、ヨーロッパで異なる影響を及ぼしている。ラテンアメリカ各国は協調しながら協力し、共に新型肺炎を打ち勝つべきだ」と指摘しました。

リオデジャネイロ連邦大学のモニカ・ブロックマン教授

　ブロックマン教授は、「現在起きたすべてのことは、2020年から2021年にかけて、新型コロナウイルスによって起きた経済危機が2008年よりさらに深刻であり、1929年の経済危機とほぼ同じだということを表している。世界銀行の予測では、世界のGDPは新型肺炎によって5.2％減少すると見込まれている。実際に、これらの予測によると、2020年のGDPは先進国が7％、新興国家が2.5％、東南アジア諸国が0.5％減少すると見られ、ラテンアメリカの減少幅は7.2％に達する。その一方、中国のGDPは減少するどころか、増加することになるだろう」と述べました。

　また、ブロックマン教授は、「中国とその他の東南アジア諸国が世界経済の復帰の原動力となり、今後数年間で世界経済体系において重要な影響を生じていく」との見解を示しました。

　また、スペインのポンティフィシア・コミージャス大学のエリザベス・アラシル教授は、「中国は、世界、特にラテンアメリカ経済への影響が大きい」と指摘しています。

スペインのポンティフィシア・コミージャス大学のエリザベス・アラシル教授

　アラシル教授は、「中国によるラテンアメリカ経済への貢献は国際貿易だけではない。中国はラテンアメリカの最も重要な投資者である。中国政府が提唱した『一帯一路』構想は、ラテンアメリカ国家の原材料の輸出を促進してきた」と指摘しました。（藍、星）