上海精神で上海協力機構の新たな1ページを

　上海協力機構（SCO）青島サミットが9日から10日にかけて行われます。2001年に同機構が設立されて以降、各メンバー国は、相互信頼、互恵、平等、協商、文明の多様性を尊重し共同発展を図るという上海精神を守り、互いの政治上の相互信頼、実務的協力と人的・文化的交流を絶えず深め、インドとパキスタンを新たにメンバーに迎え入れました。今日、新しい歴史のスタート地点に立つにあたり、上海精神は上海協力機構メンバー国の共同発展を図る上での精神的動力となっています。

　上海協力機構のメンバー国はアジアとヨーロッパに跨って存在し、それぞれの国情には大きな差があります。メンバー国は上海精神に則り、大小を問わず、一律平等に扱われ、各側は協商の原則を守り、共に発展を目指すことになっています。中国上海協力機構研究センターの石澤常務理事はこれについて、「平等と協商という上海精神があるからこそ、団結力が強められ、引き続き上海協力機構の発展を推進することができる」との見方を示しました。

　過去十数年間、経済のグローバル化によって、国と国との関係が緊密になりましたが、それだけでなく意見の相違や不確定性リスクといった問題もより顕著になってきました。イランのシャヒード・ベヘシュティー大学のモーセン・シャリアティニア氏は「上海精神は国と国との間の食い違いの平和的解決と、異なる国家間の協力推進のモデルになる」と述べました。

　上海協力機構は当初、中国、ロシア、カザフスタン、キルギス、タジキスタン、ウズベキスタンの6カ国でしたが、去年、新たにインド、パキスタンの2カ国が加入し、さらに、オブザーバー国としてアフガニスタン、ベラルーシ、イラン、モンゴルの4カ国が、また、対話パートナーとしてアゼルバイジャン、アルメニア、カンボジア、ネパール、トルコ、スリランカの6カ国が協力体制にあります。

　姚敬パキスタン駐在中国大使は、「これは上海精神の新時代における強い生命力と影響力を示している。新時代の中国外交が『人類の運命共同体』構築において成功を挙げた実践例になる」としています。（ヒガシ、謙）