「100万本の植林活動」プロジェクトの宣伝と植林地の調査をするため、13日、日本海外協会の阿南英樹専務理事は「100万本の植林活動」日本実行委員会発起人代表として、植林先遣隊を率いて、中国を訪ねました。植林先遣隊は15日から18日まで、中国の内モンゴルで現地調査を行う予定です。

　阿南英樹氏が「100万本の植林活動」の発起人です。このプロジェクトを成功させるために、今年の5月18日、中華全国青年連合会との間で協力覚書が調印されました。「一本の木から、世界は変わる」というスローガンを掲げるこのプロジェクトは2010年より本格的に行われる予定です。すなわち、10年をかけて、中国の内モンゴルのクブチ砂漠に100万本の木を植えることです。

　内モンゴルにおけるクブチ砂漠は北京に最も近く、砂漠化が進んでいる牧地で、現在、「黄砂」の最大の発生源とされています。黄砂被害を防ぐため、砂漠の緑化は中国だけではなく、周辺各国にとって、緊急で重要な課題となっています。そのため、日本以外に、今年の1月、韓国との間で「クブチ県砂漠生態協力事業協定」も締結されました。こうして、このプロジェクトは、中日韓の共同活動になっています。

　「100万本の植林活動」プロジェクトは、1年に10万本、10年で100万本の植林を行い、新しい森を作ることを目指しています。最初はポプラを植林して、3年後に、ポプラを伐採し、沙柳（中国の緑化に用いられるスナヤナギ）を植え替えます。

　このプロジェクトの実施によって、黄砂被害や地球温暖化の防止、環境保全意識の育成などの面で、大きな役割を果たすと共に、三カ国間の民間交流による国際連帯を強めることも目指しています。