主要20カ国・地域（G20）の首脳会議は24日から2日間の日程でアメリカのピッツバーグで開かれ、世界経済の回復などについて討議します。

　今回の首脳会議は世界経済が回復の兆しを見せている状況の下で開かれるもので、各国が効果的な協力を進め、経済対策を協調出来るかどうかが、世界経済の持続的かつ安定した回復にとって重要な意義があります。

　今回の会議の開催は、国際金融危機が発生してちょうど1年に当たります。このところ、アメリカやドイツ、フランス、日本、中国を含む世界の主要国の経済データにプラスな変化がでてきました。8月、アメリカの製造業は19ヶ月ぶりに増加に転じました。EU・欧州連合では、サービスや、小売り、工業生産、消費者の心理の指数が好転し、ユーロ圏16カ国の生産者と消費者の景気の行き先に対する指数は4ヶ月連続して上昇しています。日本でも緩やかな回復を見せ、第2四半期の経済成長は前年比で0.6％増加しました。中国経済の第2四半期の伸び率は7.9％に達しており、アナリストは年8％増は問題がないとみています。IMF・国際通貨基金のブランチャード・チーフ・エコノミストは、「各国の経済発展状況から見れば、今年の末には世界経済はプラス成長になるだろう」と分析しています。

　ブランチャード・エコノミストは、「データによれば、先進諸国の経済は2010年から回復し、2010年末までは正常なレベルに戻るだろう。新興国と発展途上国の回復は多少早くなるだろうが、正常レベルに達するには、先進国の回復を見る必要がある。積極的な経済策の下で、世界経済は今年末にはプラス成長になると信じており、失業率の改善はやや遅れるだろうが、来年末には下降していくと予想される」と話しています。

　世界経済は1年近く低迷した後、ゆっくりと回復してきました。こうした状況の中、ピッツバーグ・サミットが開かれることは特に重要な意義があります。主要8カ国（G8）財務相・中央銀行総裁会議で重要な職責を担ったジェフリー・ジャファー氏は、「ピッツバーグ・サミットはまだ開かれていないが、すでに重要な役柄を演じており、低迷から抜け出そうとする国に前進する目標を提起している。つまりその重要な成果は世界経済に対する人々の自信を再構築することだ」と述べました。

　世界経済は好転する兆しを見せていますが、アナリストは、「金融危機の影響は幅広く深刻であるため、現在の情勢を過度に楽観視してはならない」と強調しています。かつてアメリカ財務省でアジア問題を担当したエコノミスト・アルバード・ケイデル氏は、「現在の情勢は夏より好転した。われわれは危機を脱したが、どの程度回復するかはっきりしない。先進国の銀行システムが停滞し、かつ大規模な経済刺激策を実施した後に何が起きるかを説明できる科学的な根拠はない。世界経済は転換点にあるとみられるが、どれほどの規模で回復するか明確ではない」と述べました。（翻訳：トウエンカ）