「グローバル人材の育成と多言語教育　－日本語教育の可能性を探る－」をテーマとするシンポジウムが4月12日、上海で開かれました。これは中国教育学会外国語専業委員会、公益財団法人国際文化フォーラム、国際交流基金北京日本文化センターが共催するもので、中国全土から集まった教育行政者、学校の管理職、日本語教師など120人が参加しました。。

　「全米小中学中国語教師協会」の林游嵐執行長は基調講演で、米国で進められているPartnership for 21st Century skillsの取り組みを紹介しながら、外国語教育こそグローバル人材育成に貢献できると強調しました。

　北九州市立大学の胡玉華教授が、日本では7校に1校が英語以外の外国語を学習していること、そのうち最も多いのが中国語であると指摘し、これからは「英語+１」、特に関係の深い日中両国の若者は、互いの言語を学ぶ必要があると話しました。課程教材研究所教材研究開発センターの唐磊教授は、学習時間数が少ない第二外国語では、ことばや文化に対する興味、関心を育てることが重要だと述べました。国際交流基金日本語国際センターの王崇梁専任講師は、中国で第二外国語として日本語を開講している学校がすでに80校にのぼっていると紹介しました。複数の外国語（日、韓、仏、独、西）教育に取り組んでいる上海市甘泉外国語中学の劉国華校長は、外国語教育は多言語であるべきだと述べました。中国の中等教育における日本語教育のモデレーターを務めた、北京日本学研究センターの徐一平主任は、できるところからできる形態でチャレンジしていくことが必要であると締めくくりました。

　今回のシンポジウムがきっかけとなり、「英語＋１」なかでも日本語教育に取り組む学校が増えることや、日本語教育が文法や語彙を習得する従来の外国語教育ではなく、グローバル人材育成につながる新しいものになることが期待されます。暮らし・経済へ