この文章は、「第二次世界大戦後、ヨーロッパとアジアには、多くの特別の意義を持つ記念日が残された。しかし、過去に対するドイツと日本の態度が異なることが、ヨーロッパ諸国を融合させた一方で、アジア諸国間の隔たりをもたらした」と指摘した上で次のように書いています。

　「去年の7月22日は、フランスで1万3000人のユダヤ人が一挙に検挙され、ヴェル・ディヴ（冬季競輪場）に監禁されてから70周年の記念日に当たります。これについてフランスの今のオランド大統領は国を代表して、真剣な謝罪を表明し、その責任を当時の売国奴らにあるとするのではなく、これは「フランスで発生したもので、自国が犯した罪だ」と認めました。

　また今年の1月30日は、ドイツのヒトラーが首相に指名されてから80周年に当たりました。これについてドイツのメルケル首相は、「ナチスが犯した罪に対して永遠に責任を持つ」と改めて表明した上で、「我々は必ずこのことに直面し、これからは他国が信頼できるよい仲間になることを確保しなければならない」と表明しました。

　また、今年の4月28日は、「対日講和条約（サンフランシスコ平和条約）」の発効の日に当たります。日本の安倍政権はこの日に、なんと"主権回復"と"国際社会復帰"などを記念する式典を行い、平和憲法の改正に拍車をかけました。式典で安倍首相は、第二次世界大戦中に日本が犯した罪とそれに対する反省と誤りに触れた言葉は一切なく、「日本がかつて主権を失い、7年間占領されていたということを知らない若者が増えている」と言ったのです。

　そして8月の15日は、アジア及び世界にとっては最も重要で、最も忘れがたき日です。この日は、第二次世界大戦における最後の枢軸国である日本が無条件降伏し、人類史上最大の災難に終止符が打たれた日です。この日は、正義が悪を破り、文明が野蛮に打ち勝ち、人々が血と涙の教訓を銘記し、永遠な世界平和を願い、戦争が二度と繰り返されないようを祈る日でもあったのです。

　しかし、日本では、この日は「終戦記念日」と称され、降伏や戦敗などの言葉にはなるべく触れないようにしています。そして、極東国際軍事裁判でA級戦犯に指名された東條英機などの刑死者らが1978年に靖国神社に合祀されて以来、8月の15日は、右翼政治家らが靖国神社を参拝し、自らの主張を強く表すための日となっています。当然のことながら、ここでのこれら政治家の表現は、戦争への反省と謝罪とはまったく相容れないものです。つまり、毎回の参拝は、日本が当時犯した罪を公然と正当化し、侵略された国とその国民の感情に傷つけるもので、日本を歴史の暗い影から抜けにくくさせるものです。

　以上の見解は、日本の侵略により、最も深刻な被害を受けた中国と韓国などの国の見解だけではなく、良心を持つ日本の人々の共同の見方でもあります。81歳になる日本の作家山中恒氏は「靖国神社には、原子爆弾や日本本土への空襲、それに沖縄戦で死亡した人たちは合祀されなかった。あそこは。平和を祈るところでなく、戦争が勝つよう祈るところだ。靖国は遊就館など施設における展示を通して過去の戦争を正当化した。あそこは、首相や閣僚がいくべきところではない」と述べています。

　右翼勢力が軍国主義を復活させ、8月15日を「招魂祭」にしようとすることを放任するのは、第二次世界大戦で亡くなった数千万に上る人々を忘れ、その真の意志に背くことです。もし、日本が歴史を正視することを拒否したなら、国際社会は責任を持って、日本が歴史を正視するようにさせるべきです。当然のことながら、8月15日は日本の反省デーになるべきなのです。（万）