北京オリンピックの期間中は、１万人近くの選手が、選手村に滞在する予定です。今回のテスト運営に基づいて、関連部門は、最終調整を行います。

　7月8日、北京オリンピックのメインプレスセンター、国際放送センターと北京国際報道センターが、正式にオープンしました。報道に携わる約2万人のＩＯＣ公認記者とまだ人数が確定できない非公認記者を受け入れはじめました。

　全世界で、延べ40億人がテレビなどのマスコミを通じて北京オリンピックを観戦するということです。この巨大なニーズに答えるため、世界各国から記者たちが北京に集まり、マスコミの報道合戦が繰り広げられます。ＩＯＣ公認のペン記者とカメラマンにサービスを提供するメインプレスセンター、放送局にサービスを提供する国際放送センターがこの報道関係者の仕事場となります。メインプレスセンターと国際放送センターの運営チームの沙万泉主任は、「あわせて144社の報道機関が、メディアセンターに110室のオフィスを借りている。この数はいずれもオリンピック史上最多となった」と語りました。

　また、専用オフィスを借りず個別に行動する記者たちをいれると、合わせて5600人の文字記者とカメラマンがメインプレスセンターを利用する見込みです。北京オリンピックのメインプレスセンターは、オリンピック史上最大のプレスセンターで、総面積が6万平方メートルにもなります。

　一方、国際放送センターは、放送に携わる人が集うところです。国際放送センターの楊浜源事務局長は、「オリンピックの期間中、ここ国際放送センターが世界最大のテレビ局になる。世界各国の１万6000人の放送関係者が来る予定だ」と語りました。

　莫大な数の報道陣に対応して、北京オリンピック組織委員会は、特別グループを作って、サービスを提供します。また、オリンピック期間中、4人の大会報道官を設けています。そのうち、オリンピック組織委員会が１人、中国国務院報道弁公室が１人、北京市政府が2人、守備範囲によって、細かく分担が決まりました。記者会見がなくても、報道官が待機して随時、記者に答える体制をとります。

　また、北京オリンピックの報道サービスにもいくつかの特徴があります。今大会、記者たちは初めてワイヤレスインターネットサービスが利用できること、初めて無料のインターカフェが設置されることなど、です。

　IOCの北京オリンピック調整委員会のフェルブルッゲン委員長は、メディア対応について、「メインプレスセンターは、記者たちの仕事の場であるだけではなく、彼たちの家でもある。彼は、一日中でここで働き、オリンピックの報道で励む。組織側は、彼らに必要なものをすべて提供した」と高く評価しました。