アメリカの新聞「ニューヨークタイムズ」は社説を発表し、「靖国神社は、朝鮮、中国と東南アジア諸国における日本の過去の残忍な暴行について謝罪する必要がないという理念をアピールしている。中国、朝鮮、シンガポールの首脳がこれまで表明したように、小泉首相の靖国参拝は、日本の侵略戦争による被害者の遺族を公然と侮辱するものだ」と述べています。

　タイの新聞「中華日報」は文章を掲載し、「今年は日本の敗戦60周年に当たる。小泉首相がこうした時期に再び参拝に踏み切ったのは、アジア諸国の憤りの買うだけで、これは今後の日本の隣国との関係改善を一層難しくなるだろう」と述べました。

　インドネシアの多くのマスコミは「小泉首相はこれまで5回も靖国神社を参拝し、中国や韓国との関係をひどく損なっており、これは日本にとっては損する行為だ」と述べています。

　日本の日中友好協会の村岡久平理事長は当日、「小泉首相は日本国内の強い反対を顧みず、再び靖国神社を参拝しことにより、その8月15日の談話は偽りであるものと変わった。日本の首相が実際の行動でアジア諸国の信頼を勝ち取るよう希望する」と述べました。