中国のIT企業勢がChatGPT類似サービスを開発

　人類全体に利益をもたらす形で友好的なAIを普及・発展させることを目標に掲げる研究機関「OpenAI」がこのほど公開したチャットボット「ChatGPT」が全世界でブームを巻き起こしています。中国国内では百度（バイドゥ）、京東（JDドットコム）、アイフライテック(科大訊飛)など多くのIT企業が参入を表明し、中国版「ChatGPT」が3月にも公開される見通しです。

 △新たなAIブームを巻き起こすChatGPT

　百度はChatGPTに類似したチャットボット「文心一言」（ERNIE Bot）の社内テストを3月末までに終え、一般に提供すると発表しました。伝えられるところでは、複数回答応答や、スマート生成など、いくつかの関連機能がすでに百度検索サイト上で続々とリリースされたり、内部テストが行われているとのことです。アイフライテックはこのほど、同技術をAI学習機に率先して導入し、今年5月に製品を発表すると明らかにしました。一方、京東クラウド傘下の言犀AI応用プラットフォームはChatGPTの産業版である「ChatJD」をリリースする計画で、主にコンテンツ生成、マンマシン対話、ユーザー意図の理解など五つの応用シーンが想定されています。 

　このほか、テンセント、アリババ、360など多くの企業も関連プロジェクトの研究と投資を拡大する意向を示しました。 

　業界関係者は、自然言語処理におけるAIの利用は今後も加速し、経済・社会分野のより多くの場面に応用されるだろうと見ています。（ZHL、坂下）