【CRI時評】「うその帝国」米国の本性が再び明らかに

　米スタンフォード大学などの研究機関が先月発表した調査報告書によると、米国はこの約5年間に多くのSNS上に100以上の偽アカウントを開設して虚偽の情報を散布し、西側に好意的な言論を宣伝し、中国を含む多くの国を中傷してきた。

　ランド・ポール米上院議員はかつて、「世界最大の虚偽情報の散布者が誰か知っているか？米国政府だ」と直言した。スタンフォード大学などが暴露した「ステルスインフルエンシング」は、米国が仕掛けるサイバー虚偽情報戦の氷山の一角にすぎず、その背後には多重のたくらみがある。

　虚偽情報のでっち上げは、米国が他国の政権を転覆させるための重要な手段だ。2010年から12年にかけて発生した「アラブの春」を例に取ると、米国は当時、「サイバーアラブ連盟」を立ち上げて、虚偽情報を大々的に散布し、「カラー革命」を画策し扇動した。

　米国はまた、虚偽情報のでっち上げと散布を通じて火に油を注ぎ、漁夫の利を得ている。中央アジアでは、偽アカウントを介してロシアとウクライナの衝突をあおり続けるだけでなく、自らを粉飾して救世主のイメージを打ち立てることも忘れていない。

　米国は、虚偽情報を通じて責任を転嫁し、仮想敵を中傷することもしている。2020年に新型コロナウイルス感染症が爆発的に発生した際、オーストラリアの研究機関は27ページに及ぶ調査報告書で、米共和党と右翼勢力に関連する数千のSNSアカウントが中国にぬれぎぬを着せる言論を転載し、そうしたアカウントの多くが「ボットアカウント」だと指摘している。

　鹿を指して馬だと言い、黒を白と言い白を黒と言うような手口を使い古してきた「うその帝国」の信用と名誉はとっくに失われている。（CRI論説員）