ニールソンが発表した最新の消費者信頼感指数調査によると、株式市場の力強い反発と各種の経済刺激策の実施に伴い、中国の消費者の信頼感は09年第2四半期、大きな回復を見せ、第1四半期の世界10位から6位に上昇しました。ランキングトップは新興市場国が占め、トップ3にはインドネシア・インド・フィリピンが入りました。

　ニールソンは09年6月、28カ国の消費者を対象として将来への信頼感を調査しました。7月30日に発表された結果によると、BRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国）と主要アジア国の株式市場の力強い反発は消費者の将来への信頼感を高め、世界の消費者の信頼感指数は全体で第1四半期から5ポイント上昇しました。そのうち中国の消費者はさらに楽観的と言え、信頼感指数は第1四半期の89ポイントから95ポイントに上がり、順位も10位から6位に躍進しました。ニールソン大中華圏のミッチ・バーンズ総裁は、「第1四半期の消費者信頼感指数が世界経済の衰退がすでに底を打ったとの認識が広まったことを示していたとすれば、第2四半期の調査結果は、経済が回復しつつあるとの認識を消費者の多くが持っていることを示しているものと言える」と語ります。

　消費者の信頼感を高める大きな動力になるのが、将来の就業状況に良好な見通しを持っているということです。中国消費者の半数は、就職の見通しについて「とてもよい」または「よい」と答えました。この比率は第1四半期より22ポイント高まっており、就職のプレッシャーが緩和し経済回復に望みが出てきたことがわかります。驚くべきなのは、農村消費者の信頼感が主要都市よりも高いことです。バーンズ総裁は、「農村への金融危機の影響が大都市より小さく、中国政府が打ち出した家電普及などの一連の経済刺激策が農村地区の消費の上昇を効果的に推進しているためだ」と語ります。

　基本的な生活費を除いたお金の使い道については、全国的に見ると、買い物（62％）と貯蓄（54％）が主要な使用先となっています。中心都市の消費者は株式市場やファンドにこれを投資する意欲が高い。一方、地方都市以下では、子どもの教育に投資するという人が比較的多かったということです。

　「人民網日本語版」より