中日韓首脳会議が13日に福岡県太宰府で開催されたのを受け、日本と韓国のメディアは14日それぞれ首脳会議の開催を高く評価する記事を掲載しました。

　朝日新聞は「首脳間の信頼関係は、２国間及び地域・国際問題に対応する上で基礎となるだろう。３カ国が信頼と協力を強化すれば、東アジア諸国は安定する」と指摘しています。また、読売新聞は「３カ国首脳が定期的に会合する体制が確立されたことは、３カ国の関係が新しい段階に入ったことを示している」と報じています。日本経済新聞は今回の首脳会議を３カ国の「共同利益」への一歩とし、「定期的な会合と率直な対話の場が確立されることは、この地域の平和と発展にプラスとなる」と評価しています。

　韓国の連合ニュース（YNA）は「今回の中日韓首脳会議は、３カ国が21世紀に共存共栄の道を模索する可能性を示すもので、重要な意義がある。首脳会議の体制化により東北アジア地域の秩序を確立する上で総体的な枠組みが描かれた」と報じています。（翻訳：トウ　徳花）