日本の安倍晋三首相は今月26日、A級戦犯14人が合祀されている靖国神社を参拝しました。これに対し、主要な国際メディアは、「安倍首相の参拝行為の影響が極めてひどく、国際社会から日本を孤立させた」と非難しています。

　米ワシントン・ポストのサイトが26日に掲載した記事は、「安倍首相の靖国神社参拝は日本軍国主義の象徴を強く守るとみなされ、日本が今後さらに、孤立する」と指摘しました。

　米ウォールストリート・ジャーナルのサイトが掲載した記事は「安倍首相の靖国神社参拝は、日本と隣国との関係を一層、悪化させると専門家はみている。安倍首相の行為が日本とアメリカとの関係を傷つける可能性は高い。アメリカは歴史問題に熱中する安倍首相に対し、非常に失望している」としています。

　ラジオ「ロシアの声」のサイトは国内の専門家の話を引用し、「安倍首相は今回の参拝を利用して、日本国内に『国家利益を強く守る』などのイメージを顕示し、保守層の有権者の支持を得ることを狙っている。安倍首相は日本の右翼勢力の支持を得るかもしれないが、同時に、重要なアジアの隣国との関係発展において、後退をもたらすだろう」と指摘しました。

　フィリピンのメディアは27日、「安倍首相の靖国神社参拝は、国際社会の正義の力に挑戦であり、致命的な災難を招くことに違いない」としています。（万）国際・交流へ