CGTN世論調査 先進国が異常気象に責任を持つべき

　中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ/CMG）傘下のCGTNがこのほど世界各国の居住者を対象に行ったインターネット調査の結果によると、回答者の86.28%が先進国に対して、しっかりと責任を持って気候変動に積極的に対応するよう呼びかけました。

　調査によると、回答者の73.92%が異常気象を経験したことがあると答え、異常気象がより頻繁に発生することを懸念する回答者が80.13%、異常気象が農業、貿易、観光など世界の多くの業界に悪影響を及ぼし、各地に重大な人的被害と経済的損失をもたらしたと指摘した回答者が81.86%を占めています。

　異常気象が生じた原因について、世界的な気候変動が根本的な原因だと分析する専門家もいます。これに対し、回答者の74.48%は、異常気象が頻発しているのはまさに世界の気候が急激に悪化していることを反映しているとしています。回答者の67.13%は、気候変動は人類が発展する過程で生じた問題であり、持続可能な発展を推進することでしか解決できず、それには各国の緊密な協力が欠かせないとしています。回答者の85.08%は気候変動という課題に直面して、どの国も無関係ではいられないと考えています。また、回答者の82.69%は気候変動への対応は経済成長を促す上で避けては通れない道であるだけでなく、責任ある大国が果たすべき国際的義務でもあると主張しています。

　この調査はCGTNの英語、スペイン語、フランス語、アラビア語、ロシア語プラットフォームで発表され、24時間以内に1万3112人の回答が寄せられました。（ZHL、坂下）