中国市場に進出している日系自動車メーカーがこのほど、発表したデータによりますと、マツダを除くトヨタ、日産など日系自動車の1月の販売台数が昨年同期に比べて20%以上増えたことが分かりました。専門家は、「中国市場での日系自動車には大きな未来が開けている」と見ています。

　トヨタ自動車の統計によりますと、中国の1月の販売台数は昨年同期に比べて23.5%増で、昨年6月から初めて前年同期比での成長を実現しました。一汽トヨタと広州トヨタは昨年同期に比べてそれぞれ27%、22.5%増えたということです。日産、本田、マツダ3社の発表によりますと、昨年同期に比べて、マツダだけ16.1%減でしたが、日産と本田はそれぞれ22.2%と22%増加し、これまでの5カ月で初めてのプラス成長を実現したということです。

　これに対して、中国経済タイムズ自動車週刊紙の陳喆編集長は、「政治情勢の緩和と、元々1月の販売基数が小さいことが、今回の販売増をもたらした」という考えを表明しました。

　去年9月と10月、釣魚島問題の影響を受け、国内で生産された日系自動車の販売台数が2カ月連続して激減しました。中国自動車工業協会の統計によりますと、10月の日系自動車の販売台数は昨年同期に比べて59.4%減少したということです。販売量の下落により、多くの中日合弁会社が生産量を削減し、1日2回の出勤シフトを1回に減らしました。しかし、日本の自動車メーカーは中国市場から撤退せず、逆に中国市場の拡大に力を入れています。

　陳喆編集長は、「トヨタや本田、日産などの経営者は、一時的に政治の影響を受けても、規定の戦略は揺るがないということではっきりしている。中国市場への進出がドイツ系自動車より遅れた日系自動車がここで前進の歩みを止めれば、ドイツ系自動車に追いつくことはますます難しくなる」と述べました。

　中国消費者の信頼度について陳喆編集長は、「日系自動車メーカーはここ十数年、中国で大きな成果を成し遂げてきた。中国の消費者は日本車は価格性能比が高く、省エネで乗り心地が良いと思っている。特に、南方は日系自動車の天下だ。もし、政治的な影響がなければ、日系自動車の未来は明るいだろう」との考えを示しました。

　両国間の政治情勢の悪化にもかかわらず、最近、日系自動車メーカーは中国での研究開発をさらに拡大させ、販売にもより力を入れています。（万、大野）