パリにある国際エネルギー機構本部は10日、「気候の変動が激しくなる今日、各国は『エネルギー革命』を起こすべきだ。環境保護のため、環境にこれ以上の被害を出さないように資金を投入しよう」と呼びかけました。

　エネルギー機構の調査によりますと、金融危機の影響により、世界の工業生産がかなり減退しています。しかし、経済が再生すると各国のエネルギー需要が回復するはずです。ただ、憂慮すべきことは、石油、天然ガス、石炭など化石燃料はエネルギーの主要部分であるため、大量の温暖化ガスを放出してしまいます。

　ある報告の予測によりますと、ここ数年以内に、全世界の石油需要は毎年1％のスピードで増えていくことになります。このままだと、地球の平気温度は20年以内に6度上がり、地球環境が取り返すのつかない状態にしてしまいます。

　同機構は「各国が今から『エネルギー革命』を起こせば、気候変動を抑えることは不可能ではありません。具体的には、現在最も重要なのは大量の資金を投入し、グリーン交通、グリーン住居、グリーン発電所およびバイオマス燃料の開発を行うことです」と説明しました。（訳：帥、チェッカー：村田）