OECD・経済協力開発機関は15日発表した報告で、「もし即時に環境保護の措置を取らなければ、2050年までに都市部では大気汚染による被害が汚水と衛生施設の不整備による被害を追い越し、人類の健康を脅かす最大の危害となるだろう」と指摘しました。

　この報告は「2050年までに、世界人口は90億を突破する。そのときにはエネルギー、食物と天然資源への需要が大きく増加する。もし、即時に必要な環境保護措置を取らなければ、世界の経済と社会で深刻な問題を引き起こすだろう。最新の予測によると、2050年までにエネルギーの需要が80%伸びる。そのうち、85%が石炭、石油と天然ガスなどの燃料に頼るだろう。これが、温室効果ガスの排出量の50%上昇や、大気汚染の深刻化をもたらす。また、2050年までに、都市部では大気汚染による被害が、汚水と衛生施設の不整備による被害を追い越し、死亡をもたらす最大の環境的要素になる。大気汚染による呼吸衰弱で、360万人が亡くなるだろう」としています。

　これについて、OECDは「環境税の徴収、二酸化炭素排出取引システムの立ち上げなどといった一連の環境措置を講じて、大気、水、生物多様性など天然資産を評価する必要があり、石炭、石油と天然ガスなど燃料の使用量を減らし、経済的でエコロジー的な灌漑システムを構築させ、研究開発部門への公共的支持の提供によるグリーン創造などを奨励しなくてはならない」と各国政府に提案しました。（朱丹陽）暮らし・経済へ