中国、日本、アメリカからなる数十人の有識者は6日、「中国社会科学フォーラム――東アジアの新秩序と中日米関係」に出席し、「日本研究の回顧と展望」、「中日米関係の未来」、「東アジアの協力と新秩序」の3つのセッションに分かれ熱く論議しました。そして、「駆け引きではなく、協力が3カ国の東アジアでの発展方式の主流だ」という結論に達しました。

　この日の論議を通じ、有識者たちは「中日米3カ国は、駆け引きの関係ではない。地域安全と経済貿易において巨大な共同利益を持っているので、協力分野を拡大しなければならない。折衝、協力の下、共に発展することを求め、紛争と摩擦をなるべく避けるべきだ。リーマンショックの後、今の時代に適応し、チャンスを掴み、中日米の戦略的な相互信頼と協力レベルを向上させる。東アジアの新秩序を良い方向に推進させる」ということで合意しました。

　今回のフォーラムは中国社会科学院日本研究所開所30周年の記念行事の一環として、中国社会科学院、中国社会科学院・日本研究所と公益財団法人東京財団が共同主催したものです。中国社会科学院の李揚副院長、日本衆議院の河野洋平元議長、日本国駐中国の丹羽宇一郎大使が開幕式で挨拶しました。（取材：陳博）