高原氏は、「日本と中国は誤解が多すぎる」とし、「冷戦後、日本国民の中国に対する好感度は低下し続けている」、「日本人の中国に対するイメージ悪化は、日本の経済が停滞し、中国の勃興に嫉妬しているから」、「日本と中国両国に憤青（怒れる若者）がいる。相手に好感を抱いていないのは若者が一番多い」など、これらはいずれも間違った認識だと高原氏は指摘した。また、中日両国民は相手国の社会や政治制度の認識、近年の中日関係悪化の原因といった点でも誤解が生じており、両国国民の主な情報ソースはテレビや新聞等の主流メディアであることから、これらの主流メディアが中日関係について全面的で客観的な報道ができていないことが伺え、今後この点の改善に尽力していく必要があると高原氏は語った。高原氏は、誤解している例は他にもたくさんあり、例えば日本国民は「習近平国家主席は日本にずっと強硬な姿勢をとり続けている」と考えているが、昨年12月13日に行われた「南京大虐殺遭難者国家追悼式」で「我々が南京大虐殺の遭難者のために追悼式典を行うのは、善良な人々の一人一人が平和に対する憧れや堅持の思いを喚起するためであり、恨みを持ち続けるためではない。中日両国国民は代々友好を続け、歴史を鑑として未来へ向かい、共に人類平和のために貢献するべきである...。我々は一つの民族の中で少数の軍国主義者が侵略戦争を起こしたことを理由に、その民族を敵視すべきではなく、戦争の罪責は少数の軍国主義者にあり国民にはない...。」という習主席の言葉を取り上げ、この言葉は中日関係にとっては非常に積極的な言葉であるにも関わらず、多くの日本人がこの点に気づいていないことは非常に残念だと述べた。

　高原氏は最後に、今年は第2次世界大戦終戦70周年の年であり、今年が「恨みや警戒」ではなく、「和解と協力」の年となることを願い、両国は今後も意見の食い違いに当たり交流を強め、とりわけ青少年交流を深めてほしいと語った。

　中国中日関係史学会副会長兼事務局長の徐啓新氏は、「昨年、関係各位の共同努力の下、中日両国首脳のAPEC期間中での会談に漕ぎ着けた。今後中日関係がよい方向へと向かうか否かは、日本の対外政策と安倍晋三首相の『安倍談話』の内容にかかっている」と指摘した。いずれにしても、日本の国策の誤り、植民地統治と侵略、謝罪と反省、こうしたキーワードは避けられず、真に歴史を反省する誠意があるか否かを判断する判断基準になると述べた。「人民網日本語版」