中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ/CMG）傘下のCGTNが中国と米国の18歳から45歳までの青壮年層4003人を対象に実施したアンケート調査によると、相互尊重、互恵共栄は回答者の普遍的な共通認識であることがわかりました。

　調査結果によると、両国の回答者はいずれも互恵・ウィンウィンこそが経済貿易問題の根本的な解決策だと考えており、中国の回答者の87.3%と米国の回答者の78.5%がこの見方に賛同しました。中米経済貿易関係を評価する際、中国の回答者の66.4%が「協力と競争の両立」を選びました。回答者は、両国が経済貿易関係における構造的な問題を冷静に見据え、対話を堅持し、適切に解決するよう呼び掛けました。

　調査では、中国の回答者の98.2%と米国の回答者の92.6%がこれに同意し、両国関係の健全で安定した発展を期待しています。両国の総合実力評価において、両国の回答者はいずれもそれぞれの国の人工知能（AI）分野における発展成果を高く評価しました。（任春生、榊原）