北京
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中国が独自開発・建設した中国初の超深水大ガス田「深海1号」2期総合処理プラットフォームの洋上設置作業がこのほど、すべて完了しました。このプロジェクトに参加した中国海洋石油集団有限公司(中国海油)のベテランエンジニア雷亜飛全人代代表は、「海洋石油・ガスプラットフォームのスマート化はクリーンエネルギー生産能力の向上を推進し、海洋経済の質の高い発展を後押しすることになる」との見方を示しました。
海南省三亜市に位置する「深海1号」は、中国が独自に開発・建設した世界初の10万トン級深水半潜水型石油生産貯蔵プラットフォームです。「深海1号」は2021年に正式に稼働し、その稼働は中国海油が中国の全海域での天然ガス生産、探査、開発、処理能力を備えたことを示しています。
このプロジェクトに参加した雷亚飞代表は、技術チームを率いて多くの重要技術面でのブレークスルーを達成しました。雷代表は、「『深海1号』の超深水半潜水プラットフォームのインテリジェント化を推進するため、われわれは初めて超深水半潜水プラットフォームの遠隔操作を実現するとともに、『深海1号』の設備メンテナンスの国産化を実現した。2022年には水中浅水採油機の国産化を実現し、現在は超深水の水中採油ツリーの国産化を推進している」と紹介しました。
雷代表はまた、「『深海1号』の生産開始後、深海1号の温室効果ガス排出システムの最適化を続けてきた。例えば、当時は1日当たり約2万立方メートルの温室効果ガスを排出していたが、現在では1日当たり2,000立方メートル以上と、約1/10まで削減することができた」と述べました。
雷代表はさらに、「世界の気候システムにおける重要な一環として、海洋は陸地の気候に直接的かつ明らかな影響を及ぼしている。正確な海洋気象データは、気候災害を予測する上で強力な支援を提供する。政府が台風や気候変動に対する対応措置を事前に制定するのを助け、自然災害が生産・生活にもたらす損失を最小限に抑えるために、さまざまな機関が役割を十分に発揮して海洋気象データの収集と研究・判断を強化するための共同作業を行うことが必要だ」と考えています。(hj、坂下)
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