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8日に発表された中日共同で行った世論調査結果によりますと、多くの日本の知識層は、5月の胡錦涛国家主席の訪日時の両国首脳会談を積極的に評価し、「両国関係の改善にプラスとなる」と見ていることが分かりました。
この調査は、チャイナデイリィーと日本の言論NPOが共同で行ったものです。調査を受けた中国人の半分以上は「現在の両国関係がややよい」と見て、今後の両国関係の発展を楽観視しています。また調査を受けた日本人の80％は「日中関係は『非常に重要』または『重要』だ」と見ています。資源とエネルギーの面で、双方の半分以上の人は「中国と日本は、相手との協力を求め、対話を通じて問題を解決していくべきだ」との意見だということです。
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