北京冬季五輪組織委員会、反ドーピングの「協力覚書」に調印

　北京冬季オリンピック組織委員会は20日、国際オリンピック委員会（IOC）の独立機関である国際検査機関（ITA）、国家体育総局、公安部、税関総署、中国反ドーピングセンターと「協力覚書」に調印しました。今後、反ドーピングに関するデータや情報などの面で協力を展開していきます。

　北京冬季オリンピック組織委員会の張建東執行副主席は、この覚書を踏まえて協力を強化し、効果的な情報交換や意思疎通のメカニズムを形成するよう呼び掛けると共に、氷雪のような純潔な大会の開催への期待感を示しました。

　ITA基金責任者のバレリー・フールネイロン氏はこの覚書について、「大会期間中に潜在的なドーピング活動があれば、どんなものであってもスムーズな意思疎通や効果的な情報交換を確保する」と強調しました。

　「協力覚書」によりますと、各組織は反ドーピング調査データと情報共有のシステムを立ち上げ、違法、不正行為の共同取り締まりの分野で協力を展開します。選手の心身の健康や競技における公平な競争を守ることで、今大会の円滑な開催の確保を図っています。（朱、浅野）