【観察眼】「より団結」という五輪精神を北京冬季五輪でさらに発揚しよう

　北京冬季オリンピック開幕まで３か月を切る中、米国のバイデン大統領が「外交的ボイコット」を検討していることを明らかにした。このほど、英国メディア「ザ・タイムズ」は、「英国も北京五輪を外交的ボイコットする案を検討している」と報じた。ただし、ボイコット論について、国際社会はどう反応しているだろうか。

　中国の人権問題を理由に、北京冬季五輪を巡って高まるボイコット論について、IOC国際オリンピック委員会のバッハ会長は6月3日、スポーツ外交をテーマにした国際会議で「敬意を欠く最も露骨な表現だ。（スポーツや五輪の）政治的な中立という原則を壊し、何の成果も得られないことが証明されている」と強い言葉で非難した。

　また、バイデン大統領の発言を受け、日本の岸田文雄総理は、「それぞれの国において、それぞれの立場がある」「日本は日本の立場で物事を考えていきたい」などと語っている。

　韓国大統領府は「北京オリンピックが南北関係改善の転機となり、また北東アジアと世界平和繁栄に寄与するきっかけになることを望むという立場を堅持している」とし、北京オリンピックの外交的ボイコットを検討していないという意思を明確にした。

　このほか、オーストラリア北京冬季五輪選手団の団長を務めるジェフ・リップシュッテ氏はこのほど、ビデオ方式で新華社通信の取材を受けた際、「一部のメディアや政治家が北京冬季五輪を『外交的ボイコット』するといった言論を発表したが、オーストラリアの選手たちは全く無関心だ。彼らは試合に集中している。なぜなら、北京五輪で、素晴らしいパフォーマンスによって五輪選手としての長年の夢を実現したいからだ」と語った。中国外交部の趙立堅報道官が指摘した通り、「北京冬季五輪は世界各国選手の舞台であり、彼らは正真正銘の主役だ。スポーツ大会を政治化するのは、五輪精神に背き、選手たちの利益を損なうだけだ」　。

　東京五輪開催直前、日本では78％が「開催すべきでない」と反対する風潮だったことを背景に、7月20日、国際オリンピック委員会が第138次総会を開き、五輪モットーである「より速く、より高く、より強く」に、さらに「より団結」を加えることを決定した。五輪のモットーが提案されて100年以来、新たな言葉が加えられるのは今回が初めてとなる。北京冬季五輪は東京五輪に次ぐまた一つ大きな世界的スポーツ大会であり、五輪精神、特に、「より団結」という精神をここでさらに発揚すべきだ。

　今、中国政府や北京五輪組織委はアスリートが競技に集中してベストを発揮できる大会にするよう力を尽くしている。これについて、現地時間11月21日にドバイで開催中のアジアオリンピック評議会で、IOCのバッハ会長は「北京は史上初めて、夏の五輪と冬の五輪を開催する都市になる。現在、中国は様々な準備作業を整えていて、北京2022年冬季五輪の開催成功は冬のスポーツの光景を永遠に変えてくれるだろう」と述べた。

　2022年2月4日から20日にかけて開催予定の北京冬季オリンピック・パラリンピックは、日本のフィギュアスケート男子の羽生結弦選手をはじめ、アスリートたちの花道になるだろう。（日本語部論説員）