米国エネルギー省はこのほど、次世代スーパーコンピューターの研究開発を加速させるため、今後3年間で6社の企業に総額2億5800万ドルの資金を振り分ける計画を明らかにしました。目標として、2021年をめどに、1秒間に100億回の演算能力を持つスーパーコンピューターを少なくとも1台完成させることが定められています。

　資金援助を受けるのはIBM、AMD、クレイ、ヒューレット・パッカード、インテル、NVIDIAの6社です。各社とも、開発資金の4割を自社負担することから、今回の次世代スーパーコンピューター開発には総額4億3000万ドルが投入される見込みです。

　これはアメリカのスーパーコンピューター研究開発計画の一部であり、研究開発における主要な4つの課題（並列計算、メモリ、信頼性、エネルギー消費）を突破することを目的としています。

　現在、中国や日本、ヨーロッパなども同じレベルの次世代スーパーコンピューターの研究開発計画を打ち出しています。専門家らは、今後のスーパーコンピューターTOP500のランキングでは多くの国が交互にリードする局面が見られるだろうと、競争が激化することを予測しています。（洋、謙）