【CRI時評】米国の不名誉な「世界初」、新型肺炎抑制の国際協力を妨害

　中国は現在、分秒を争って新型コロナウイルスによる肺炎との戦いを進めている。国際社会も次々に、中国に支持と支援を提供している。ところが、医療水準で全世界のトップを行く最大の先進国である米国が今もなお、中国に対して実質的な援助を何ら提供しておらず、それどころか世界で初めて武漢総領事館の職員を撤退させ、世界で初めて大使館の一部職員を撤退させ、世界で初めて中国国民の自国入国に対する全面制限措置を採用することで、パニックの創出と拡散を続けている。

　世界保健機関（WHO）のテドロス事務局長は、肺炎流行に立ち向かう中国の努力を「各国の伝染病を予防・抑制する作業の新たなベンチマーク」と称賛し、7項目の提案を行った。うち1項目は「国際間の旅行や貿易を不必要に制限する措置は理由がない」だった。

　ウイルスに国境はない。現在の新型コロナウイルスによる肺炎との戦いに勝利するには、すべての国が団結と協力の精神に基づき共に努力することが必要だ。米国のやり方はWHOの関連提案の初心に背き、新型肺炎の予防と抑制のための防疫物資の調達や輸送、製造に支障をもたらすものだ。

　ここ連日、国連、世界銀行、国際通貨基金（IMF）など多くの国際組織が新型肺炎の予防と抑制に取り組む中国の努力を評価し、韓国、日本、イラン、ロシア、英国、フランスなど多くの国が物資面での援助をしている。国際社会は実際の行動をもって、WHOの関連提案への尊重を示している。これはグローバルな防疫物資調達の助けとなり、国際的な防疫協力の強化につながる。

　今回の新型肺炎との戦いにおいて、中国は孤独ではない。世界各地からの支持、支援、信頼、協力が、中国に新型肺炎との戦いで勝利する自信と力を与えている。人類が運命を共にするグローバル化の時代、他者を助けることは自分を助けることになる。この道理は、米国の政策制定者にも知ってもらいたいのだ。（CRI論説員）