中国は批判にも耳を傾け「一帯一路」の改善を継続＝米学者

　4月25日から27日にかけて行われた第2回「一帯一路」国際協力サミットフォーラムは、国際社会の注目を集めました。米ニューヨーク大学の中米関係専門家である李淯・経済金融学教授は、「中国がフォーラムで示した、より開放的かつグリーンで清廉な『一帯一路』を築く姿勢は、世界の注目をさらに集めて、一部の西側諸国の不適切な質疑にも応えた」と述べました。

　李教授は「『一帯一路』サミットでは多くの改善策と具体策が打ち出された。このように中国は、批判と質疑を含む外部の声にしっかりと耳を傾け、『一帯一路』イニシアティブの運行システムの最適化を続けている」と評価しました。

　そして、「習近平国家主席はサミットの基調講演で、各側が『一帯一路』共同建設において開放的かつグリーンで清廉な理念を貫くよう呼びかけた。中国は開放性と融通性を保ち、包摂的な態度で『一帯一路』イニシアティブの関連国家・地域の持つ需要とのより良いマッチングに努めている」とし、「『一帯一路』が沿線国家と地域に重要な経済・社会発展の好機をもたらしたことは明らかだ」と述べました。

　「一帯一路」イニシアティブは各国の互恵共栄を目指すものですが、米国を含む一部西側諸国は依然として「グローバルな既得権益に影響を及ぼす」との懸念を示し、安全・政治・経済発展など様々な角度から疑いの声を上げています。これについて、李教授は「中国と『一帯一路』参加国は、自らの正しい選択を信じるべきだ。開放的で融通性のある、互恵共栄の道を歩くことは開放型世界経済を構築する上での必然的選択であるということを、確実な行動で証明すべきだ」と表しました。（怡康、謙）