各国学者、中国・アフリカ発展に助言

　中国・アフリカ間の文化交流の促進を目指して、「中国アフリカ研究院」が9日、北京に設立されました。これに合わせて実施された中国アフリカ協力・人文交流学術シンポジウムでは、各国の学者らが中国・アフリカ協力のさらなる発展について見解を示しました。

　マリの首都バマコにあるバマコ社会科学・管理大学（University of Arts & Humanities of Bamako）のサマキ副学長は、「中国の『一帯一路』イニシアティブは双方のニーズと合致しており、多くのアフリカの人々に利益をもたらすと同時に、双方の相互理解を深めた」と評価しました。

　『一帯一路』イニシアティブの下で、中国・アフリカ協力はインフラ不足など、アフリカ国家の発展を妨げる要因に焦点を当てています。これについて、中国社会科学院デジタル技術経済研究所の李平所長は、「中国がインフラ施設のレベルを向上する面で成し遂げた経験は、アフリカ国家と共有することができる」と示しました。

　また、これからの中国・アフリカ協力および人的・文化的交流への展望について、チュニジア高等語言学院（Higher Institute of Languages of Tunis）のカレド主任は、高等学校や科学研究機関同士の相互交流と相互学習を強化することを提案しました。

　さらに、タンザニアのダルエスサラーム大学（University of Dar es Salaam）中国研究センターのモシ主任は、中国アフリカ研究院の設立を歓迎し、双方の学者がより多くの交流と研究を展開し、活力ある中国・アフリカ協力を世界に示したいと、期待を示しました。（怡康、謙）